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【病気になっても決して仕事を辞めてはいけない】離職理由の上位に「健康問題」 70歳までのがん罹患率は「20%」 (1/2ページ)

 働き方改革が本格的に始動したのが、昨年4月。少子高齢化による生産人口(15~64歳)減少の対策として、生産性の向上と働き方の多様化を目指した法が制定された。残業が減り、有給休暇その他の休暇が取りやすくなるのはよいことだ。仕事以外に自分の時間を使うことは、心身ともに健康でいることにもつながる。しかし、法律や企業の方針に従っている、アテにしているだけでは心もとない。

 厚生労働省の資料によると、「最後にやめた仕事の離職理由」は、定年退職や雇用期間満了によるもの以外では「健康がすぐれなかったから」がトップ。ここにはメンタルヘルスも含まれる。

 さらに、生産人口の死因は、20~44歳までの1位は「自殺」で、それ以降の年代では「悪性新生物(がん)」が1位だ。若い世代では「不慮の事故」が2位や3位に入ってくるが、中高年になると、自殺以外に「心疾患」「脳血管疾患」がランクインしてくる。

 自分の健康を損ない、亡くなったり、離職して経済基盤を失う可能性をどうすれば減らすことができるのか。

 それには罹患(りかん)を予防できるものは予防し、発見できるものはなるべく早期に発見することだ。

 たとえば悪性新生物だが、「予防できるがん」「検診で助かる可能性のあるがん」「それ以外のがん」の3つに分けて考えることができる。

 予防できる可能性のあるがんとは、感染症によって発症する胃がんや肝臓がん、そして今後ワクチンが一般化すれば、子宮頸がんだ。検診で助かるがんとは、大腸がんや子宮頸がん、乳がんなど。多くのがんは、初期に見つけて手術で除去できれば問題なく生活できるようになるが、膵がんなど、初期に見つけにくいがんや、進行の早いスキルス性のがんは、「その他のがん」ということになる。

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