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【今から始めよう!70代まで働く健康術】行政や国のサポートの充実が必要 金銭目的のみで就労する人に健康悪化リスク (2/2ページ)

 「本研究から得られた知見からいえることは、単に『生きがいを持って働きましょう』というよりは、金銭目的のみで就労する人に対する生活全般や健康相談など、行政や国のサポートの充実が、もっと必要だということです」

 国の働き方改革で「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」(高年齢者雇用安定法)の一部の改正は、来年4月1日から施行される。70歳までの就労機会が確保されやすくなるといわれるが、仮に定年までいた職場に残れたとしても、地位が変わる、仕事が変わるなど、職場環境の変化を受け入れざるを得ない人もいるだろう。「生きがいを持って仕事をする」のは理想だが、そうはなりにくい人はいる。健康的に働き続けるための仕組みが、「さらに必要」と根本氏はいう。

 一方で、働き続けるため、長期的な視野に立った考え方や心構えを個人で持つ必要がある。

 「留学したオーストラリアの大学では、定年制度がありませんでした。身の振り方は自分で決めるのです。今後、働き方が多様になることを想定すれば、キャリアパスを早めに考えることが重要だと思います」

 長年働いていると、自然に経験やスキルが身についていく。職場でもキャリアパスを示しているところもある。だが、その職場を辞めた後を視野に入れた長期間な計画が、健康を維持するためにも必要な時代になっている。先を見据えて計画を立てよう。

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