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バフェット指数が映す株価黄信号 中国の不動産バブル崩壊など世界同時株安のきっかけ多数 (1/2ページ)

 日本の株式市場はグローバル投機の大潮流に翻弄される世界の市場の一角だ。著名投資家のウォーレン・バフェット氏は株式時価総額の国内総生産(GDP)対比とする指標を参考に、株式市場の潮目の変わり目を観察している。

 われわれが手元のカネで日々暮らす実体経済に対し、巨額のカネが動かす資産市場を金融経済と呼ぶ。株式市場は金融経済の主役である。実体経済の規模を表すGDPを株式時価総額が上回るのは、株式市場過熱のシグナルだと、バフェット氏はみなした。

 この見方の正当性を経済学理論で説明することは難しいが、思想的にはよくわかる。カネというのは本来、実体経済を循環してわれわれの暮らしを良くするはずなのに、中央銀行がいくら通貨を発行しても、カネは金融市場になだれ込み、株価だけを押し上げるのは経済の摂理に反すると考えられるからだ。

 卑近な例が日銀による異次元金融緩和だ。年間80兆円、GDPの15%ものカネを追加発行しても、GDPはほとんど成長せず、株価だけが大きく上昇する現状を良いとは、まともな倫理観を持つ者はだれも思わないだろう。

 グラフは「バフェット指標」を念頭に作成した。1970年代後半からの世界の株式時価総額のGDP比の推移である。一国単位ではなく、世界全体でみるのは、投資マネーが世界全体をめぐるグローバリゼーションが進んだ80年代以降の現実に即しているはずだ。

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