【ベストセラー健康法】7人の医師に取材した「本来あるべき感染対策」 『コロナ自粛の大罪』 - zakzak:夕刊フジ公式サイト

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7人の医師に取材した「本来あるべき感染対策」 『コロナ自粛の大罪』

 2度目の緊急事態宣言が開けたとはいえ、いつまた3度目の宣言が出るのか、多くの人は怯えながら暮らしている。長く我慢を強いられてきた国民が、ストレスのない生活を手にするのはまだ先のようだ。本当にそれでいいのか。その真相に迫る1冊を紹介しよう。

 その名も『コロナ自粛の大罪』(宝島社新書)。著者は雑誌や著作で医療を中心に健筆をふるうジャーナリストの鳥集徹(とりだまり・とおる)氏。いわゆるコロナ禍を背景に、日常生活に重い制限を背負わされている現状に疑問の目を向け、7人の医師へのインタビューから「本来あるべきコロナ対策とは何か-」を問いかける。

 本書を著した理由を著者はこう語る。

 「新型コロナの発生から1年以上が過ぎた。日本を含むアジアでは、このウイルスが季節性インフルエンザと比べてもそれほどリスクは高くないことがわかっています。なのにテレビは不安を煽るような報道ばかりを続け、政府や知事たち、専門家や医師会が過剰な自粛を国民に求め続けている。そこに危機感を持ったのです」

 たしかにテレビでは連日、新規陽性者数と死亡者数を示し、グラフの数字が上がれば「危険だ」と声を上げ、下がれば「また来るぞ」と引き締めにかかることの繰り返し。結果として視聴者は“専門家”の発言に従って自粛生活を続けることになる。緊張の糸は張り詰めたまま、疲労だけが蓄積していく。

 著者は、本当にこうした警戒が必要なのか-と疑問を投げかける。死者が出ているのは事実だが、その数は「驚くほど」というレベルではなく、毎年流行するインフルエンザのそれと変わらない。しかも日本では19歳以下での死亡者はゼロ。なのに一律で外出規制をかけたため、ひずみが生じているのだ。

 「行き過ぎた自粛は甚大な副作用をもたらします。実際に飲食業だけでなく、観光業なども壊滅的な打撃を受け、失業者や自殺者が増えている。一方で緊急事態宣言や時短要請などの政策に本当に効果があるのか、大いに疑問です。国民の暮らしや命まで奪うような愚かな政策は、一刻も早くやめるべきです」(鳥集氏)

 登場する7人の医師は、細かな部分に意見の相違はあるが、過剰な自粛はすべきではない-とする考えは共通している。7人の中には小紙で「ドクター和のニッポン臨終図巻」(金曜日)を連載する長尾和宏医師や、「ブラックジャックを探せ!」(同)に登場した萬田緑平医師、本間真二郎医師らの名前も。

 人類が過去に出合ったことのないウイルスが相手であることは事実で、怖がるのは当然だし、著者も「警戒するな」と言っているわけではない。

 ただ、テレビの報道を鵜のみにすることが妥当なのかどうかを客観的に見る目を持つ必要性を説いているのだ。

 警戒は強い方がいい、自粛は続けるべきだ、と考えることが間違いだというのではない。ただ、その考えを客観的に裏付けるためにも、反対の意見に耳を傾けることは重要だ。こうした状況で一番よくないのは、周囲の流れに身を任せてしまうこと。しっかりと自分の考えを持ち、責任をもって行動するためにも、いまこそ真剣に学ぶべきなのだ。(竹中秀二)

 ■政府の方針に疑義を唱える医師たちの訴え(抜粋) 

 ・「コロナ死だけを特別視するのはもうやめろ」(萬田緑平医師)

 ・「5類感染症に指定すればコロナ騒動は終わる」(長尾和宏医師)

 ・「長引く自粛生活が高齢者の健康寿命を縮める」(和田秀樹医師)

 ・「未知のワクチンを打つほどのウイルスなのか」(本間真二郎医師)

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