記事詳細

高齢者、運転やめると要介護リスクが倍に!? 筑波大チームが調査、外出減で健康に悪影響か

 高齢者の交通事故が問題になり、運転免許の返納を勧める機運が高まるなかで、気になるデータだ。車の運転をやめて自由に移動する手段を失った高齢者は、運転を続けている人と比べ、要介護状態になるリスクが2・2倍になるとの研究結果を、筑波大の市川政雄教授(社会医学)らのチームが日本疫学会誌に発表した。

 市川教授は「運転をやめると閉じ籠もりがちになり、健康に悪いのではないか。事故の危険だけを考えるのではなく、バス路線を維持・充実させるなど、活動的な生活を送る支援も必要だ」と話す。

 チームは2006~07年、愛知県内の健康な65歳以上の人に外出の手段を尋ね、車と答えた約2800人を追跡開始。10年までに車を使わなくなったグループと使い続けたグループで、その後6年間にどれだけの人が要介護認定を受けたかを比べた。運転をやめたが公共交通機関や自転車を使って外出している人は、リスクが1・7倍だった。

 海外の研究でも、高齢者が運転をやめると、うつ状態になるリスクが約2倍になるなど心身の健康を損ない、社会参加も減るといった悪影響があることが示されているという。