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新型肺炎でマスク買い占めを「あおる」のは誰? 心理メカニズムに迫る (1/4ページ)

 連日報道が繰り返されている新型コロナウイルス問題。中国での被害拡大やクルーズ船での集団感染といったニュースに加え、頻繁に取り上げられるのが「マスクが品薄になっている」という話題だ。

 海外からやってくる未知の感染症への不安などから、消費者の間ではマスクを買い占める動きも出てきている。ネット上では高額転売をもくろんでフリマアプリなどに出品する悪質なケースも登場。こうした買い占めに至る消費者心理について、専門家は「テレビを始めとしたメディア報道がマスクの『希少性』をあおっている点が大きい」と分析する。

 ◆医師「医療現場でマスクの納入ストップ」

 厚生労働省は2月、薬局などの団体に対して買い占めや備蓄などを控えるよう指示を出した。大量・高額でのマスク出品が相次いだフリマアプリ・メルカリでは、運営側が「社会通念上適切な範囲での出品・購入にご協力を」「お客さまのお取引の状況によっては、事務局から入手経路を確認させていただく場合や、商品の削除・利用制限等を行わせていただく場合も」ある、と異例の表明を行った。

 ただ、この買い占め騒動は既に、特にマスクが日常的に不可欠な医療現場で徐々に影を落とし始めているようだ。

 医師向け転職・求人サイトを運営するエムステージ(東京都品川区)は、会員の医師約200人に2月6日~9日、ネット上でアンケート調査した。「一般用・医療用マスクや消毒液不足により業務に支障はあったか」という質問に対し、13.6%が「はい」と回答。医師たちからは「納入がストップして、1カ月5枚の配給制になった」「1人1日マスク1個に制限」「マスクをつけずに外来するように言われてしまった」など、勤務先の医療機関で苦慮している声が寄せられた。

ITmedia ビジネスオンライン

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