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「何としてもやる。中止にはさせない」安倍首相の執念! 五輪史上初“延期”決定の舞台ウラ 問われる日本の真価 (2/2ページ)

 こうしたなか、組織委員会理事の高橋治之氏が今月10日、米紙ウォールストリート・ジャーナルのインタビューで、東京五輪の「1、2年延期」という観測気球を上げた。安倍首相の盟友で、圧倒的な競技力と、スポンサー料や放送権料を通じてIOCに強い影響力を持つ米国のドナルド・トランプ大統領が12日、「1年延期する方が良い選択肢だ」と記者団に語った。日本時間16日夜に行われた主要7カ国(G7)首脳とのテレビ電話会議でも、安倍首相は「東京五輪の完全な形での実現(=延期を示唆)」でG7首脳の支持を得た。

 24日夜の電話会談前に流れは決まっていた。

 会談に同席した組織委員会会長の森喜朗元首相は終了後、「(予定通りの開催でなくなり)『大変残念だ』という思いと、(延期が決まり)『やれやれ』という両方が一緒になっている。しかし、やれやれで済ませるものではない。計画されていたもの以上の五輪にできるように計画したい」と記者団に語った。

 1年後、日本の真価が問われることになる。