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「Pornhub」動画大量削除は対岸の火事なのか 「未成年の性的虐待動画が投稿」報道きっかけ、正規コンテンツも弾圧の恐れ (2/2ページ)

 記事を執筆したニコラス・クリストフ氏はピューリッツァー賞受賞歴もあるジャーナリストで、同紙東京支局長や北京支局長を歴任。2010年には沖縄県・尖閣諸島について「中国に分がある」という趣旨のコラムを執筆し、在ニューヨーク日本総領事館が反論文を寄せた経緯もある。

 クリストフ氏のツイッターには批判の投稿が相次いだ。同氏のツイートによると、日本のユーザーとみられるアカウントからも脅迫まがいの投稿が寄せられたという。

 前出の三上氏は、「ポルノハブの動画は、ほとんどが著作権無視の違法アップロードだった。これまでは実質的に黙認されていたが、未成年やリベンジポルノなどの動画が表現の自由以前の問題であることは間違いない」とする一方、こう警鐘を鳴らす。

 「ポルノハブ側は、クレジット会社に決済停止を求めた団体は、長年アダルトコンテンツの全面的な禁止を呼びかけてきた反ポルノ団体だと主張している。今後はほかのアダルト動画サイトも同様の対応を迫られるだろうが、これが加速すれば正規のアダルトコンテンツすらも弾圧する動きにつながりかねない点は留意するべきだ」

 対岸の火事ではないかもしれない。

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