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医学界“猛反発” 反ワクチンあおるメディアの大罪 政府に迅速な対応求めつつも危険性強調 「一定の効果尊重すべきだ」木村盛世氏 (1/2ページ)

 新型コロナウイルスの感染拡大を止める切り札として期待されているのがワクチンだ。国内で2月下旬にも接種が始まるが、一部メディアでワクチンの「不安」を過剰にあおる報道が相次ぎ、医師らが反発している。

 菅義偉首相は21日の参院本会議で、ワクチンについて、「3億1000万回分を確保できる見込みだ」と語った。

 まず米ファイザー社製の1万回分超が2月中旬に届く予定だ。政府は緊急事態宣言で感染を押さえ込みつつ、同月下旬以降のワクチン接種で収束に持ち込む出口戦略を描いている。

 普段は政府に迅速なコロナ対応を求めるメディアだが、なぜかワクチンについては危険性を強調する記事が目立つ。

 女性誌では、ワクチンの効果の持続期間や副反応などへの懸念を報じ、別の週刊誌では、神経障害やアレルギー体質を持つ人へのハイリスクなど「副反応」を強調-といった具合だ。

 ネット上ではこうした反ワクチン報道への反発も強まっている。あるネットニュースが女子高生100人のアンケートで、6割超が「受けたくない」と答えたことを紹介した記事には「不安をあおっている」などの批判が集まり、転載した大手新聞社などが削除や釈明に追い込まれた。

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