記事詳細

【ケント・ギルバート ニッポンの新常識】“自ら手を挙げた”東京五輪、開催回避なら日本の国際的信用は失墜 コロナ流行から1年以上…国民の多くが感染対策を理解 (1/2ページ)

 東京五輪・パラリンピックについて、産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が15、16両日に行った世論調査では、56・6%が「中止する」と回答した。他社による同様の調査でも、中止や再延期を求める声が多いようだが、日本国民は冷静になるべきだ。

 以前、報道番組のコメンテーターを務めていた際、共演した元バレーボール日本代表で、ロサンゼルス五輪銅メダリストの三屋裕子氏(=現日本バスケットボール協会会長)が、日本などの西側諸国が1980年のモスクワ五輪をボイコットしたことで、「夢が砕かれた」「この思いは一生忘れられない」と話していた。

 五輪というイベントは、日本だけのものではない。世界中のアスリートが目標にして、人生をかけて挑戦するものだ。自国の代表選手がメダルを獲得すれば、国中がわき立ち、若者や子供たちに希望を与えることができるため、意義は大きい。

 ワクチン接種が本格化しつつある日本や欧米の現状を見る限り、米政府も国際オリンピック委員会(IOC)も、「どうしたら開催できるか」を考えているはずだ。日本国内で報じられる米メディアは多くがネガティブだが、極めて無責任な報道だと思う。大リーグでは観客を動員し開催されるなど、「エンターテインメント界と新型コロナを、どのように共存させるか」が日々報じられている。

 東京五輪の組織委員会は、大会期間中の行動ルールをまとめた選手や関係者向けの「プレーブック第2版」をまとめているそうだが、日本のメディアはほぼ報道しない。五輪を中止に追い込む、政治的意図でもあるのか。選手や関係者へのワクチン接種などあらゆる工夫を凝らして、着々と進めればいい。

関連ニュース