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新しい手口は“キラキラSNS” コロナ禍で姿変えたマルチ商法 第三者の紹介が疑うポイント (2/2ページ)

 悪質商法に詳しいジャーナリストの多田文明氏は「これまではセミナーに誘って商品を紹介する流れが定番だったが、コロナ禍でセミナーが開けなくなり、SNS上で筋トレや美容について発信したり、コミュニティーで楽しい時間を共有しているようにアピールすることで関心を引く手口が増えてきている」と指摘する。

 前向きで楽しいことはもちろん悪いことではないが、勧誘との見分け方はあるのか。「マルチ商法グループの場合、気が合わないと感じる人が誰1人いないことが特徴だ。リーダー役が先導して思想を統一することでポジティブで楽しい空気を醸成するため、参加者の個性が見えにくい。マッチングアプリであれば、デートのはずが第三者を紹介しようとしてきたら不自然だと疑うポイントになる」と多田氏。

 知人がマルチ商法に関わっていた場合、何ができるのか。多田氏は「本人を説得することは難しいので、まずは知人や家族に伝えることだ。勧誘は身内から始まるので、身内が消極的なら早い段階で限界を感じるようになる。本人が行き詰まったタイミングで声をかけてみるといいだろう」と助言した。

 居心地が良すぎる空間には要注意ということか。

 

SNSの影響を受けやすいのは若者だけではない(写真と本文は関係ありません。一部画像処理しています)

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