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SNSに潜む“意識高い”投稿の落とし穴 「結構ガチです」「厳しいことを言うけど」…型にはまった“助言”こそ疑う必要あり (2/2ページ)

 「厳しいことを言うけど」から始まる“説教型”もある。特定の情報について「知らない人が多すぎる」「思考停止して〇〇ばかりしていてはダメ」などと指摘する内容で、三上氏は「ゲームや音楽などのジャンルについて語る際の定型ネタとしても使われているが、情報商材を売る目的のものもある」という。

 より露骨なのが、アカウントのフォローやリツイート(拡散)を条件に、抽選でプリペイドカードや現金をプレゼントするというものだ。

 ZOZO創業者の前澤友作氏は実際にフォロワーにお金を配ったことで話題になったが、そんな富豪はそうそういない。

 「当選の通知を送る際に特定のサービスに登録を促したり手数料を求められるなど詐欺的なアカウントも多い。フォロワー数を増やした上でアカウントを販売するのが狙いとみられ、アカウントの買い手もまた、情報商材の販売などに悪用する目的が多いようだ」と三上氏は解説する。

 ツイッターの規約ではアカウントの売買は禁止されているが、フォロワー約6000人のアカウントが約2万円、3000人前後のフォロワーを持つアカウントが約1万5000円で取引されているサイトもあった。

 型にはまった助言こそ疑ってかかる必要がありそうだ。

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