餃子の王将 大東社長射殺事件で浮上した中国マフィアの影 (2/2ページ)

2014.01.15

 「たとえば吉野家は、中国で400店舗近く展開しているし、味千ラーメンも中国に500店舗以上も出している。しかし、王将は大連の4店舗だけ。日本での規模を考えれば、もっと拡大していいはずなのに、できない。現在もトラブルを引きずっているからだろう」

 しかも、大連店舗の売上高は減少傾向にあり、1店舗当たりの売り上げは日本の10分の1ほど。トラブルが要因なのか、苦戦していることがわかる。

 さらに、犯人が中国マフィアである疑いを濃くするのが、犯行に使われた拳銃だ。25口径の拳銃だとされているが、暴力団など日本の犯罪組織はあまりこの銃を使用しない。警視庁の組織犯罪捜査関係者がいう。

 「25口径は弾丸が小さく、殺傷能力が低い。訓練を積んだ者でなければ相手を死に至らしめることは難しいので、ヤクザが“殺し”に使う拳銃は35口径がほとんど。そもそも暴力団への締め付けが強いこのご時世、暴力団が白昼堂々、犯行に及ぶのはデメリットが大きすぎて考えにくい」

 店舗の売り上げや権利にチャイナマフィアが関心を持っていたとすれば、事件の重大な背景だといえる。しかも、「中国のマフィアに多い人民解放軍出身者であれば、訓練されているので、小口径の銃の扱いに慣れている」(同前)という。

 生前の大東氏が、日本の裏社会にルートを持つ大連在住の中国人実業家にトラブルの収拾を依頼していたという情報もある。大東氏と王将の無念が、一刻も早く晴らされるのを祈るばかりだ。

 ※週刊ポスト2014年1月24日号

NEWSポストセブン

 

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