パソコン教室におけるトラブル しつこく勧誘、脅されて契約

2014.04.08


中高年にも人気のパソコン教室だが…【拡大】

 ビジネスでのネットの活用は不可欠であり、スキルアップが常に求められている。こうした中で、パソコン教室におけるトラブルも多くなってきている。

 業者から「今なら入会金が無料だ」と誘われ、パソコン学習をカード契約で申し込んだものの、必要ないと思い直したので解約したいという相談が消費者センターに寄せられている。

 このほかにも、ネットでパソコン学習の資格養成コースを見つけ、20万円ほどを払い、何度か受講したが、学習が思った通りの内容ではないので、解約して未受講分を返してほしいというものもある。

 パソコン教室のような長期間にわたるサービスでは、実際に勉強してみないと、学習内容が自分に適したものか、わからないことも多い。それゆえ、受講後の解約や返金でのトラブルが多くなる。

 知っておきたいのは、パソコン教室では、特定商取引法において無条件で解約できるクーリング・オフだけでなく、中途解約も可能なことだ。もし業者と解約をめぐりトラブルになったとしても諦めることなく、消費者センターなどに相談したい。

 30代男性のもとに仕事に役立つ資格取得の話がしたいと、業者から再三職場に電話があり、業者に会った。その際、お金がないからと契約を断ったにもかかわらず、しつこく勧誘され、最終的に業者から脅されて、免許証のコピーを渡し、契約の内金を納めてしまったというケースもある。先の法律では一度断っている消費者に対して、再度勧誘することは禁止されている。

 私たちはスキルアップという向学心をあおるような言葉を投げかけられると、断りづらくなるものだが、その勉強が今の仕事に本当に必要かどうか、一歩立ち止まって、学習内容を冷静にみるように努めたい。

 ■多田文明(ただ・ふみあき) 1965年生まれ。ルポライター。詐欺・悪徳商法を数多く潜入取材。洗脳・カルトにも詳しい。新著『迷惑メール、返事をしたらこうなった。』(イースト・プレス)刊行。

 

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