がんの治療成績は向上し生存率は上がっている。また、高齢化の進展とともにがんの発症は増え、２人に１人程度が一生の間にがんにかかると言われている。ただ、こうした知識は一般に普及しているとは言えないことが、内閣府が昨年１１月に実施した「がん対策に関する世論調査」で明らかになった。
全国の１８歳以上の３０００人が対象。１８００人余りが面接調査に答えた。
がん治療の種類や、たばこの有害性、若い世代でもがんが増えているなどの知識がある人は６０％を超えていた。しかし、がん全体の５年生存率（がんと診断された人が５年後に生存している確率）が５０％を超えていることを知っていたのは２９・５％にとどまった。がんは短命とのイメージは根強いようだ。
年代別に見ると、知っている人の割合が最も高いのは６０代で３９・３％。最も少ないのは１８〜２９歳で１５・３％。３０代（２１・４％）、４０代（２０・８％）も認知度が低かった。
実情は、国立がん研究センターが２００６〜０８年にがんと診断された約６４万人のデータを分析した結果によると、がん以外の死亡の影響を除いた５年生存率は６２・１％。今後さらに改善が見込まれている。
国民の３人に１人程度ががんで死亡していることは４３・４％が知っていた。一方で、２人に１人程度がかかる身近な病気であることを知っていたのは３１・３％。これも年代別に回答に差があり、６０代の認知度が４０・３％と最も高く５０代（３４・２％）、７０歳以上（３２・３％）が続くが、１８〜２９歳は２０・８％、３０代は２１・９％と、若い世代の認知度の低さが目立った。
