韓国政府の暴挙に“日米同盟”が立ち上がった。フランスで来月に開催される国際漫画フェスティバルに、韓国は慰安婦問題を題材にした漫画５０本を出品して日本を貶める準備をしているが、これに対抗する日本の会社社長と、動画サイトで「テキサス親父」と呼ばれる米国人がタッグを組んだのだ。米国人は、真実を伝える日本の慰安婦漫画の出品を支持するとともに、具体的証拠を示して動画で「（韓国人は）嘘吐（つ）きだ！」と訴えている。
民間レベルの日米同盟を結んだのは、都内でコンサルタント業や漫画広告事業を営む藤井実彦氏（４１）と、米テキサス州在住の「テキサス親父」ことトニー・マラーノ氏（６４）。
藤井氏は、韓国の「慰安婦＝性奴隷」といった卑劣な宣伝工作に対抗するため、自ら「論破プロジェクト」を立ち上げ、フランス・アングレーム市で開かれる世界最大級の国際漫画フェスティバルに、真実の慰安婦を伝える漫画１００本を出品・展示するために奔走している。
一方、マラーノ氏は、サラリーマンを定年退職後、動画サイト「ユーチューブ」で、日本に好意的な投稿（英語、日本語訳付き）を続けている。韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領や、東シナ海に勝手に防空識別圏を設定した中国も批判しているが、圧巻は、今年７月にアップされた「慰安婦は売春婦！ 証拠はこれだ！ 親父ブチギレの巻！」だ。
