平昌五輪では、大会で使用する１３の会場のうち、６カ所を新設し、残り７カ所を既存の施設を改修して使用することになっている。他の施設でも、同様の問題が発生する可能性がある。
ＦＩＳのカスパー会長は先月、１６年に予定されているアルペンやフリースタイル、スノーボードの平昌五輪のテスト大会について「（開催は）ほとんど不可能」との見解を述べ、関係者を凍り付かせた。
さらに今月に入って、一度は消えた分散開催案が浮上。しかし、平昌五輪組織委の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）会長は「天変地異で、予定会場が使えなくなった場合のみ（分散開催を）考えたい」と述べるにとどまった。
このため韓国内は騒然。ネット上には、「天変地異が起きてほしい」「開催能力がないなら返上すべし」といった声まであがっている。
問題はこれにとどまらない。
聯合ニュースはさきごろ、開催地の江原道江陵（カンヌン）市が五輪の期間中に訪れる観光客向けに、宿泊施設客室数を早期に確保する計画を発表したと伝えた。
それによると、江陵市は、現在までに２万１６３１室を確保。このうち、五輪組織委員会の関係者向けに１万１８３３室が割り当てられる。ただ、予定する観覧客用の客室１万２０００室のうち、２２０２室が不足するという。
「驚くことに、江陵市では不足を補うために、ホームステイを活用する案が出ている。ほかにも市内のワンルームマンションや教会、お寺などの宗教施設、公民館。韓国名物の２４時間サウナまで宿泊施設として使えないかというのだから驚いた」（現地関係者）
