ミサイル配備が明らかになったウッディー島は、南シナ海に軍事基地のネットワークを広げる最初の飛び石になるだろう。早くも２２日には、ＣＳＩＳが南シナ海スプラトリー諸島のクアテロン礁に中国が新たにレーダー施設を建設しているとの分析を明らかにした。
やがて、これら人工島にもミサイルを配備して戦闘機が飛来すれば、船舶だけでなく南シナ海全域の「飛行の自由」が侵される。
ルトワク氏はそんな中国を「巨大国家の自閉症」と呼び、他国に配慮することがないから友達ができないと指摘する。例外的に１国だけ、核開発に前のめりの北朝鮮がいるが、それも近年は離反気味である。
中国が脅威を振りまけば、沿岸国など東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）は、共同で対処する道を探る。オバマ米大統領が昨年はじめてＡＳＥＡＮ大使を任命し、米・ＡＳＥＡＮ関係を戦略的パートナーに格上げすることで、その受け皿にした。
中国がアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）を含む札束外交で歓心を買おうとしても、従属を強要する意図が見えれば中国への警戒心はむしろ高まろう。ＡＳＥＡＮ首脳が米西海岸サニーランズでオバマ大統領との会談に応じたのも、対中ヘッジ（備え）になってくれると考えるからだ。
オバマ政権のアジア・リバランス（再均衡）に中身がなくとも、中国のごり押しで米国とＡＳＥＡＮの緊密化が進み、中国の影響力をそぎ落とす。それがルトワク氏のいう『自滅する中国』という予言なのだろう。（東京特派員）
