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東京五輪「1、2年の延期が妥当」 組織委理事が米紙で発言! 識者「日本側からも“観測気球”出して反応見ている」 (1/2ページ)

 米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)が、衝撃的なインタビュー記事を掲載した。2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会理事、高橋治之氏が同紙のインタビューに応じ、中国発の新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、今夏の東京五輪の開催が難しくなれば、「1、2年延期」が現実的と語っているのだ。水面下で、何か動きがあるのか。

 注目のインタビューは10日、同紙の英語版と日本語版(電子版)に掲載された。高橋氏は電通の元専務で、組織委員会の現職理事である。

 高橋氏は「理事会ではまだ五輪に対するウイルスの影響は議論していない」としながらも、3月下旬の次回理事会までにスケジュール変更の影響について検討する見込みといい、おおむね、次のように語っている。

 「五輪中止、観客無しでの開催による経済的損失はあまりに大きい」「中止はできない。延期ということだと思う」「(中止すれば)IOC(国際オリンピック委員会)自身が(経営的に)おかしくなる」

 「1年未満の延期は、米国の野球やアメフト、欧州のサッカーなど、主要プロスポーツの日程と重なる」「来年のスポーツイベントの予定は固まっているため、延期の場合は2年後のほうが調整しやすい」

 驚くべき発言である。

 新型コロナウイルスは、中国当局の初動対応の遅れもあり、世界各国に広がっている。

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