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東京五輪どうなる!?IOC緊急会議へ 各種予選中止相次ぎ…識者「特例的に『延期』という選択肢が出てくるころではないか」 (1/2ページ)

 新型コロナウイルスの「パンデミック(世界的大流行)」を受けて、東京五輪の各種予選が相次いで中止となっている。観戦者や死者の激増を受け、緊急事態を宣言する国も増えている。こうしたなか、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長が17日に国際競技連盟(IF)などと緊急の電話会議を開くことが分かった。先週急浮上した「延期論」も語られるのか。

 「予選方式は課題。すべての選手にとって公平な予選となるよう最善を尽くす」

 バッハ氏は、こう語っている。

 国際ボート連盟(FISA)が14日、スイスで5月17~19日に開催予定だった、東京五輪の世界最終予選中止を発表するなど、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は各種競技に影響を与えつつある。

 東京五輪・パラリンピック組織委員会理事、高橋治之氏が10日、米紙のインタビューで「1、2年延期」を語ったのに続き、ドナルド・トランプ米大統領も12日、「1年延期する方が良い選択肢だ」「(延期は)大いにあり得る」と、ホワイトハウスで記者団に語った。

 圧倒的な競技力をはじめ、スポンサー料や放送権料を通じてIOCに強い影響力を持つ米国の動向は、五輪開催のカギを握る。

 バッハ氏も同日、ドイツの公共放送ARDが報じたインタビュー番組で、「大会成功へ全力を尽くす」といいながら、東京五輪の開催是非について「世界保健機関(WHO)の助言に従う」と述べた。