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東京五輪開催議論、JOCは「打つ手なし」 “4年に1度の重み”経験の山下会長、思いむなしく響く… (1/2ページ)

 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、東京五輪は延期、中止論が飛びかっている。日本オリンピック委員会(JOC)が16日に開催した定例常務理事会は、3時間以上のロングランとなり、関係者は予定通り開催したい思いを募らせたが、打つ手がない。

 「早く(新型コロナ問題が)収まる方向で努力していくだけ」とJOCの山下泰裕会長(62)。「五輪開催が厳しいという声がある」という質問には、「いろんな声がある。安心安全な形で東京2020が開催できるように最善を尽くすということ」と答えるしかなかった。

 この非常時にJOC幹部が集結したが、結論は、新型コロナ問題の沈静化を待つしかない。

 国際オリンピック委員会(IOC)と東京都の開催都市契約の規約には『本大会(東京五輪)の安全が理由のいかんを問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合契約の解除ができる』という項目がある。

 東京五輪組織委員会(森喜朗会長)と開催地の東京都(小池百合子知事)も「中止も延期もない」の一点張り。しかし、IOCのバッハ会長は「WHO(世界保健機関)の勧告に従う」としている。中止や延期となればその影響は計り知れない。

 五輪代表を決定する各競技の予選も滞っている。これには迅速に対応しないと適正な代表選考ができなくなってしまう。山下会長は「その質問に関しては私に答える資格がないとご理解いただければ…」とうつむくだけ。

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