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IOCついに東京五輪「延期」検討 選手、各国委員会から迫られ 中止の可能性は否定 (1/2ページ)

 国際オリンピック委員会(IOC)は22日(日本時間23日未明)、新型コロナウイルスの感染拡大が世界的に深刻化している状況を受け、7月24日の東京五輪の開幕延期を含めて検討すると発表した。同日の臨時理事会で決定した。4週間以内に結論を示す方針だ。中止の可能性は「議題になっていない」と改めて否定した。

 声明の中でIOCは「オリンピックの聖火は日本に到着し温かく迎えられた。IOCはすべての人たちの健康を守りながら日本で開催する自信がある。しかし、世界のいくつかの地域で劇的にコロナウイルスの被害が広がり、東京五輪に参加できないという声が相次いだことから、延期も含め、検討することにした。しかし、中止という選択肢はない」とした。

 IOCは17日に開いた理事会で予定どおり開催に向け準備を進めていくとの考えを確認していたが、五輪予選の相次ぐ中止や練習環境の悪化、健康面の懸念を理由に選手や各国・地域の国内オリンピック委員会(NOC)から延期を求める声が高まり、再検討を迫られた形となった。

 ノルウェーやブラジル、オランダのNOCがIOCに延期を要望する声明を発表したほか、米国の水泳連盟と陸上競技連盟も米国のNOCにIOCへ延期を働き掛けるよう要請した。

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