新型コロナウイルスの感染拡大を受けてＪリーグの全公式戦が休止中、浮上してきたＪ１鳥栖の破綻危機。だが、経営難をコロナ禍と結びつけるのは早計だ。
「鳥栖がヤバイ」とささやかれ始めたのは、まだコロナへの危機感も薄かった２月初旬のこと。２季連続で億単位の大口スポンサーを失ったことがきっかけだ。
竹原稔社長（５９）による、近年の攻めの経営が裏目に出た。２０１８年７月、元スペイン代表ＦＷフェルナンドトーレス（３６）と推定年俸８億円で１年半契約。大物助っ人の獲得で当初は盛り上がったが、好成績にもスポンサー獲得にも結び付かなかった。
逆に、１５年７月から鳥栖を支えてきた、年間６億円のメインスポンサー「Ｃｙｇａｍｅｓ（サイゲームス）」が１８年シーズン限りで撤退。昨年４月の決算報告では、４期ぶりに５億８１００万円の赤字を計上した。
さらに昨年７月には、トーレスも契約半ばで現役引退。チームは昨季最終節でなんとかＪ１残留を決めたものの、今年に入っても逆風は収まらず。０８年からチームを支えてきた、年間３億５０００万円のメインスポンサー「ＤＨＣ」が撤退を決めたのだった。
Ｊリーグは新型コロナ問題で必死の対策を展開中。村井満チェアマン（６０）が立ち上げたプロジェクトのひとつに、クラブの財政状況をサポートする部門がある。村井チェアマンは「鳥栖とは協議中」としつつも、鳥栖の経営難はコロナ問題とは別という認識だ。
ただ、公式戦再開が遅れれば遅れるほど、危機に拍車がかかるのも事実。いざとなれば、手を差し伸べざるを得ないＪリーグにとって、新たな頭痛のタネだ。（夕刊フジ編集委員・久保武司）
