記事詳細

プロ野球開幕日が設定できないネックは“超安全運転”の楽天 調整遅れは顕著、シーズンの試合数・開催地など多くの点で一致できず (2/3ページ)

 12球団中10球団の本拠地が特定警戒都道府県の指定を受けたが、広島とともに難を逃れた楽天は、新規感染者が低く抑えられている宮城県に本拠を置きながら、どこの球団よりも厳格な“超安全運転”を続けてきた。

 3月30日に球団施設がすべて閉鎖され、選手はゴールデンウィーク明けまで自主練習。外食どころか、外出も厳しく制限された。関係者は「球団は仙台だが本社は東京。サッカー(J1神戸)は関西で、選手から感染者も出た。グループ全体でリモートワークなどを徹底している中で、仙台は大丈夫だからと抜け駆けはできない」と親会社の強い意向を指摘する。

 他球団に比べて調整の遅れは顕著。想定されるオープン戦期間は2週間ほどだが、楽天はできるだけ時間的な猶予を求めている。だからこそ斉藤コミッショナーは、開幕日の想定を「来月の半ばから下旬のどこか」と幅を持たせたわけだ。

 公式戦の開催方式については、Jリーグから打診を受けNPBが共同で新型コロナウイルス対策連絡会議を立ち上げた3月上旬時点から、「今季は2軍と同じように地区制にすればいい」という案が出ていたという。

 すなわち、関東地区でセ・リーグが、関西地区でパ・リーグがそれぞれ集中開催する方式だ。移動距離の短縮により、専門家チームが挙げる最大の懸念が縮小でき、遠征費の節減にもつながる。

関連ニュース