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東京五輪日程そのまま、競技削減なし 開幕1年前の各種イベントは消滅 (1/2ページ)

 東京五輪・パラリンピック組織委員会が12日、理事会を開催。新型コロナウイルスの影響で1年延期となった大会は、逆風の中で「簡素化」が叫ばれている。その柱が開幕1年前の各種イベントの消滅だ。

 今夏の開催が見送られた東京五輪に対しては、1年後のコロナ禍の終息も危ぶまれることから、中止論が浮かんでは消えている。だが、ある組織委理事は「しっかりコロナと戦う。たとえ共存する形になっても、来年東京五輪を行うことを改めて全員で決意した理事会だった」と語った。

 組織委との足並みを何度も乱してきた国際オリンピック委員会(IOC)も、この日は「(来夏開催の)目標に100%集中しており、それ以外のことは単なる臆測だ」と雑音を打ち消す公式見解を発表した。

 懸案も地道に解決していく。全43競技会場の確保問題について、大会組織委・森喜朗会長(82)は「(施設所有者の)8割程度から、来年の利用について基本的に了解をいただいている」とアピールした。

 1年延期に伴う追加費用は3000億円との試算もあり、組織委が大会の簡素化を目標に掲げたことから、一部の種目が競技から外されるとの観測もあった。だがこの日の理事会で、競技日程は今年の予定を来年にそのまま踏襲することを確認。今月中に確定する。

 真っ先に簡素化されるのは、開幕1年前の7月23日に行われる予定だった各種イベントだ。過去の大会の1年前には大々的なお祭り騒ぎが繰り広げられてきたが、このご時世もあって「イベントをやる環境にない」(組織委理事)。事実上の消滅で出費を抑える。

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