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大相撲「通常開催」は危険な賭け 角界でも増えるコロナ感染、緊急事態宣言再発令後の初場所は大丈夫か (1/2ページ)

 新型コロナウイルスの感染が拡大する首都圏で、緊急事態宣言の再発令が検討に入るなか、大相撲初場所(両国国技館)は10日に初日を迎える。日本相撲協会はあくまで通常開催を目指す構えだ。

 協会は4日、執行部の定例会議を開催。今週末に迫る初場所について、芝田山広報部長(元横綱大乃国)は「今のところは通常開催と考えています。方針が出された場合は、それに向けて対応を考えていく」と話した。

 前回の緊急事態宣言が出た5月場所は中止にしたが、芝田山部長は「5月は何が感染を強めているのか分からなかった。状況を調べていくと、飲食メインということになっている。イベント関係からクラスターが出たことは1度もない」とキッパリ。収容人員の半分となる約5000人を上限に、観客も入れて開催する方向で進めている。

 昨年末の年寄総会で、2020年度の収支決算が約55億円の大幅赤字になる見込みと報告されたばかり。中止となれば、1場所5億円とみられるNHKの放送権料が入ってこないため、最悪でも無観客で強行する構えを崩していない。

 一方で年明け早々から、角界に押し寄せるウイルス禍の存在感は強まるばかりだ。協会はこの日、発熱とせきの症状があった幕内格行司の木村元基(52)が、PCR検査で陽性と判明したと発表。所属する湊部屋の力士らは濃厚接触者と認定されなかったが、5日に協会が検査を実施する。

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