サッカー協会、新国立競技場問題で絶対に譲れぬ3条件

2015.07.22


大仁会長は8万人規模のスタジアム建設を訴えているが【拡大】

 白紙になった「新国立競技場」の建設問題で、日本サッカー協会がヒートアップしている。

 大仁邦弥会長(70)は、17日に安倍晋三首相が「建設計画をゼロベースに戻す」と明言した際に「将来W杯を招致する上で最低限必要」と、〔1〕8万人スタジアム〔2〕可動式席の設置〔3〕屋根付き−の3条件をあげた。

 日本協会では誘致を狙うW杯の単独開催を目指しているからだ。国際サッカー連盟(FIFA)の規約通りに進めば「現時点の日本での単独開催は2034年以降」(協会幹部)という。

 だが、世界を揺るがしたFIFAの汚職騒動では、2018年ロシア大会と22年カタール大会も含まれている。アジアサッカー連盟(AFC)に所属するカタールの開催が不可能になるなら、日本開催の可能性はあり得ない話ではない。その際にネックとなるのが、W杯開催の規格に新国立競技場が合うか、だ。

 単独開催には4万人規模のスタジアムが10カ所は必要。これは今秋完成予定のG大阪の新スタジアム(吹田)でクリアになるが、新国立競技場が8万人動員できる規模にならなければ「単独開催は微妙。(同じ規約ではないが)23年に招致を検討している女子W杯にも影響を及ぼす」(協会幹部)と危機感を抱く。

 日本サッカー界は一致団結して、W杯規格にあった新国立競技場の建設を訴えることになる。

 

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