2030年W杯は日中韓共催!? 日本サッカー協会がひた隠す“仰天シナリオ” (3/3ページ)

2017.01.14

収容人数6万8000人に縮小された新国立競技場(模型)。W杯開催には、8万人への増席が必要になる
収容人数6万8000人に縮小された新国立競技場(模型)。W杯開催には、8万人への増席が必要になる【拡大】

  • <p>W杯招致に意欲満々の日本協会・田嶋会長(左)。右は同・岡田副会長</p>
  • <p>前回の2014年ブラジル大会ではドイツが優勝した</p>

 中国は、代表監督に元イタリア代表監督のリッピを年俸22億円(推定)で招へい。アルゼンチン代表FWカルロス・テベスの中国スーパーリーグ入りが世界最高額の年俸49億円で決まるなど、世界の強豪国からビッグネームの監督・選手を“爆買い”中だ。というのも、「将来的に単独でのW杯開催を狙っているから」(同前)ともっぱらだ。

 韓国には02年大会で日本と共催したキャリアがある。

 冷え切った3カ国間の外交関係を考えると、日・中・韓の共催は無理にも思えるが、ことサッカー界ではそうともかぎらない。02年にはサッカーでの平和貢献を目指し、日中韓の協会を中心に『東アジアサッカー連盟(10の国・地域=本部・日本)』が設立された。会長は日本協会・田嶋会長が兼務している。

 W杯は、来年のロシア大会、22年カタール大会を経て、出場枠が増える26年大会には米国、カナダ、メキシコが立候補を表明している。

 そして30年大会には、第1回W杯を1930年に開催したウルグアイがW杯100周年のメモリアル開催を狙っているといわれるが、日中韓3カ国開催なら大きなインパクトがあり、十分対抗馬になりうる。

 02年以降「次こそ単独開催」を掲げてきたメンツもあって公にはまだいえないが、実際にはトリプル共催が現実的で、昨年末のクラブW杯でも開催能力を高く評価された日本が、主導権を握りやすい方式ともいえる。

 

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