１０日朝に宮崎県の日向灘で発生した震度５弱の地震は、南海トラフ巨大地震の想定震源域内で起きたことで、影響が懸念されている。１１日朝にも、宮崎県や愛媛県、高知県で震度４の地震があった。ただ、専門家は南海トラフだけでなく、内陸の直下型も注意すべきだといい、長年大地震が起きていない意外な地域の名前を挙げる。
日向灘でのマグニチュード（Ｍ）６・３の地震について、自然災害に詳しい立命館大学環太平洋文明研究センター教授の高橋学氏は「北は東京湾、千葉、茨城から、南はフィリピンまで影響するプレートの動きによって、地震や火山の爆発が最近起きている。今回の地震もその一部かもしれない」とみる。
１月以降、静岡県の遠州灘や神奈川県の相模湾、和歌山県の紀伊水道、そして日向灘など南海トラフ周辺で小規模な地震が相次いでいるほか、和歌山県南部や徳島県北部、内陸でも震源の深い地震など、「人体に感じなくとも、大地震の前段階の地震は今年に入って頻繁に起きている」と高橋氏は指摘する。
「近畿地方で内陸直下型地震は絶対に起こる」と強調するのは関西大学社会安全学部特別任命教授の河田惠昭（よしあき）氏だ。
前回、南海トラフで起きた大地震は１９４４年の昭和東南海地震と４６年の南海地震だが、これらは内陸直下型地震と法則性があるという。
「昭和南海地震の前に近畿地方で１０回、直下型地震が襲っている。今回は１９９５年の阪神淡路大震災以降、近畿地方でＭ６超の直下型地震が７回起きており、あと２～３回、直下型地震が来てから南海地震というのがオーソドックスな考え方だ」と河田氏。
「南海トラフは潮岬（和歌山県）沖合で４～５センチ潜り込んでおり、内陸の活断層にひずみがたまっている。たとえば京都周辺の断層は約１２００年間、本格的に動いていない。奈良周辺の断層も同様だ。大阪や神戸などに比べて大地震が起きていない分、発生した際の被害は大きくなる恐れがある」と危惧する。
前出の高橋氏も「直近で、京都市から滋賀県の琵琶湖南部の地域、能登半島から富山県までの地域での地震活動が顕著だ」と述べる。
関東地方も要注意だと高橋氏は警鐘を鳴らす。
「２月に神奈川県東部で深さ２３キロ、Ｍ２・４という地震が起きており、これが大規模になると関東大震災に近いものになると予想される。東日本大震災もまだ終わっていない。震源域の南端にあたる茨城や千葉でも引き続き警戒が必要だ」