凄腕アナリスト ザ・覆面

「セガサミーHD」材料豊富で見直し余地大 遊技機は規制緩和メリット、リゾートも底打ちへ1/2ページ

前週5月19日にサウジアラビアの政府系ファンド「パブリック・インベストメント・ファンド」が任天堂の発行済み株式数の5・01%を取得したことが明らかになった。3月上旬に当コーナーで紹介したネクソンもサウジアラビアの政府系ファンドの買いが確認された銘柄。ネクソンは3月下旬にかけて一段高したのちも、全般の波乱相場の中、3000円をはさんでの強調展開を継続している。

パブリック・インベストメント・ファンドは日本のゲーム株ファンでもあるムハンマド皇太子が率いる政府系ファンドで、任天堂、ネクソンのほか、カプコン、コーエーテクモ、東映、米国のゲーム株の大量保有が確認されている。原油高を背景としたオイルマネーが、今後もゲーム株に広がってくる期待がある。

ゲーム業界の有力企業である東証プライム「セガサミーホールディングス」(6460)もオイルマネー買いの思惑が巡ってきそうだ。

セガサミーの場合、実態面でも見直しの余地が大きい。エンターテインメントコンテンツ事業においてはゲームコンテンツが好調を維持し、映像・玩具分野では、劇場版「名探偵コナン 緋色の弾丸」が大ヒット中。人気キャラクター「ソニック」の活躍を描く、ハリウッド実写映画第2弾も8月に公開予定だ。フェニックス・シーガイア・リゾート(宮崎県)を代表とするリゾート事業も、新型コロナによる行動規制の緩和から、今期は本格的に底打ち反転となる可能性が大きい。

さらに、注目されるのが遊技機事業の収益改善効果だ。世界的な半導体不足、物流の混乱による影響には注意が必要だが、パチスロ遊技機については自主規制等の緩和が断続的に続いており、6月からは新基準となる6・5号機(メダル機)、11月からはスマートパチスロの導入が開始される予定。会社側の対応機種投入も準備が進んでいる。

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