裁判の過程で、米国人が海外あるいは今回の件でも話題になった違法業者を通じて、スポーツベッティングに興じている金額は４０兆円以上との米国議会での報告もあった。４０兆円という数字は巨額だが、日本でもパチンコ・パチスロ市場が１４兆円、公営競技は６兆円であることを踏まえれば、さほど驚きの数字ではないかもしれない。
解禁からわずか５年で米国のスポーツベッティング市場は愛好者７０００万人を超え、賭け金の年間総額は約１８兆円に達した。合法化前は猛反対していたプロスポーツ団体も、スポーツベッティングを新たなファン層の獲得など需要喚起の重要な戦略と位置づけ、今や積極的に後押ししている。たとえばＭＬＢは、業界シェアトップのブックメーカー、ＦａｎＤｕｅｌ社とパートナー契約を結んでいる。
合法化されている州では、ライセンスを供与された民間業者に対し、賭けの全てがトラッキングできる「ガラス張り」の環境を義務付けており、ＡＩ技術を活用した不正行為検出システムも高度に進化している。賭けられる金額も厳しく制限されており、１試合せいぜい数万円が限度だ。何百万、ましてや億単位の賭けをしたい、いわゆるハイローラーが遊ぶ場所ではない。
とはいえ、スポーツベッティングは紛れもなくギャンブルであり、依存症や八百長などの不正行為のリスクなど、この分野が抱える永遠の課題は残る。米国におけるスポーツベッティングの現状は、単に巨大な市場が形成されただけでなく、スポーツ産業のあり方や社会的な価値観にも大きな影響を与えており、スポーツの世界だけでなく法制度、技術の進化、社会倫理など多方面にわたる深い洞察を必要とするテーマである。今後も米国におけるスポーツベッティングの発展が、これらの要素とどのように共存し、進化していくのか注目していきたい。 （桜美林大教授・小林至）
