一方、米国内でのMLB人気は頭打ちだ。今回のWSは東西両横綱の激突、大谷を筆頭にスーパースターがそろい踏みというこの上ない好カードだったが、平均視聴者数は1430万人にとどまった。この数字は史上最低の視聴者数を記録した昨年のWSからは50％増だが、最盛期1978年の4428万人からは⅓以下。米プロフットボールNFLのレギュラーシーズン並みの水準で、かつてのような国民的娯楽に戻るのはどうやらムリっぽい。そうなると、午前中にも関わらず米国内を上回る視聴者が熱狂する日本でのビジネス展開が本格化し、NPBはどうなるのかという危惧はよく分かるのである。
むろん、日本におけるMLB人気の高まりは、必ずしもNPBからの利益移転を意味するものではない。今季のNPBの観客動員数が、過去最高となる1試合平均3万1098人（MLBより多い！）に達したのは、各球団の地域密着の経営努力が実を結んだことでもあるが、MLB人気が日本の野球市場を下支えしてきた結果でもある。
だから今後も大丈夫だ、とは言えないし、MLBの日本シフトがより本格化しそうだし、人口減、趣味の多様化が進む日本において、ある日、潮が引くようにファンがいなくなる恐怖が、今回の取材パス没収の背景だと思う。しかし、ピンチはチャンスでもある。2004年の経営危機は、球団ビジネスを飛躍的に進化させた。今こそ、手つかずだったリーグビジネス改革に挑む好機かもしれない。
NSでいえば、映像権は知的財産でありNPBが一元管理するべきだが、テレビ各局に分散している。放送を担当する局もクライマックスシリーズで出場球団が決まってから割り振るため、広告営業を行う時間が足りない。歴史と伝統に彩られたシーズンフィナーレの真価を提供できるビジネス構造になっていないのが実情だ。「フィールドでは競争、ビジネスでは協業」の原則に立ち返り、ファンが望む価値を提供する構造改革が求められている。外圧がきっかけとなるのは日本のお家芸だが、今回もそれがNPBの新たな一歩につながれば、と期待したい。 （桜美林大教授・小林至）
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