反腐敗キャンペーンで失脚した中国共産党の幹部のほとんどが風水や占い、もしくは新興宗教と深く結びついているという話題を先週書いた。そして、この現象が中国社会の抱える一つの縮図であり、一般社会では、さらに大きな影響を人々の生活に及ぼしているという問題も取り上げた。
もちろん、こうした非科学的な要素が中国の一般社会だけでなく共産党という組織さえもむしばんでいる現実には、党中央も頭を痛めている。
事実、そうした実態を調査した結果は驚くべきものである。例えば、今年の上半期に国家行政学院の程萍（ていへい）教授が中心となって実施した調査によれば、中国共産党の幹部および一般公務員のなかで、伝説や迷信などを「信じるか」という問いに対して「信じない」と回答した者は全体の７６・５３％であった。
数字だけ見ればやはり農村での調査に比べて圧倒的に「信じない」者のパーセンテージは高まっていることが分かる。これは、農民より都市住民、低学歴より高学歴のほうが非科学的なものに対するアレルギー反応が高まるという傾向とも重なり、安心材料のようにも感じられる。
だが、これは見方を変えれば共産党の幹部や公務員でさえ２３・４７％の人がそうした非科学的なものを「信じている」と回答していることになるのだ。
しかも共産党員を対象にした調査であれば、そもそも「信じている」と回答することに一定の圧力がかかった上で回答していると想定されるのだから、より問題は根深いといえよう。
